オンライン診療の利用状況
新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、日本でも「オンライン診療（ビデオ通話や電話を使った診療）」が一気に広まりました。ただし、すべての人が日常的に使っているわけではなく、「知ってはいるが使ったことはない」「病院側は導入しているが件数はまだ少ない」といった“途中段階”の普及状況がデータから見えてきます。ここでは、直近の公開調査をもとに、日本におけるオンライン診療の「認知」「利用経験」「医療機関側の導入状況」などを、一般の方向けに分かりやすく整理しました。
| 項目 | 指標・結果 | 調査対象・条件 | 調査時期・出典の概要 |
| オンライン診療の認知率 | 64.1％が「オンライン診療を知っている」 | 日本全国 18～59歳 男女（インターネット調査） | 2023年6月調査（LINEリサーチ）（prtimes.jp） |
| オンライン診療の利用経験率 | 12.3％が「オンライン診療を利用したことがある」 | 全国一般生活者（GO TO MARKET 調査） | 2024年6月調査（DXマガジン掲載）（dxmagazine.jp） |
| オンライン診療の利用意向 | 「利用してみたい・まあ利用してもよい」が全体の約5割 | 日本全国 18～59歳 男女（インターネット調査） | 2023年6月調査（LINEリサーチ）（prtimes.jp） |
| 「利用したことがない」主な理由 | 「オンライン診療をよく知らないため」が36.0％で最多 | 全国 20歳以上・直近5年以内に病院利用経験あり 1,000名 | 2024年11月調査（ネオマーケティング）（prtimes.jp） |
| 医療機関のオンライン診療導入率（2021年時点） | 医療機関全体の15.0％がオンライン・電話診療を導入 | 国内医療機関（総務省 情報通信白書データ） | 2021年6月末時点（総務省 情報通信白書 令和4年版）（prtimes.jp） |
| オンライン診療を開始した時期 | オンライン診療を実施している医療機関のうち「直近3年以内に開始」が50％超 | オンライン診療実施中の医療機関の医療従事者 | 2024年調査（日本テレネット）（prtimes.jp） |
| オンライン診療の診療件数比率 | 「全診療のうちオンライン診療が20％未満」の医療機関が95％以上 | オンライン診療実施中の医療機関の医療従事者 | 2024年調査（日本テレネット）（prtimes.jp） |
| オンライン診療の診療時間 | 「対面と時間は変わらない」46.3％／「50％未満に短縮」と感じる医療機関が約3割 | オンライン診療実施中の医療機関の医療従事者 | 2024年調査（日本テレネット）（prtimes.jp） |
| オンライン診療の継続利用意向（利用経験者） | オンライン診療利用経験者のうち「今後も継続して利用したい」79.2％ | 全国 20歳以上・病院利用経験者（利用者サンプル） | 2024年11月調査（ネオマーケティング）（prtimes.jp） |
| 医療機関側の費用負担 | 「月1万円未満」39.6％＋「無料」30.5％で、約7割が月1万円未満 | オンライン診療実施中の医療機関の医療従事者 | 2024年調査（日本テレネット）（prtimes.jp） |
| 医療機関側の主な課題 | ①患者への操作説明に時間がかかる（40.6％） ②導入準備に時間がかかる（37.2％） ③通話品質が悪い（26.2％） | オンライン診療実施中の医療機関の医療従事者 | 2024年調査（日本テレネット）（prtimes.jp） |
出典元情報：
・総務省「情報通信白書（令和4年版）」：2021年6月末時点でのオンライン・電話診療導入率（15.0％）などを掲載。（prtimes.jp）
・LINE株式会社「LINEリサーチ：オンライン診療に関する調査」（2023年6月公表）：オンライン診療の認知率、利用意向、年代別傾向など。（prtimes.jp）
・株式会社GO TO MARKET 調査（DXマガジン掲載記事「オンライン診療の利用率は12.3%、最新調査から見る利用動向」2024年8月16日）：オンライン診療の認知率・利用経験率など。（dxmagazine.jp）
・株式会社ネオマーケティング「オンライン診療に関する調査」（2024年11月実施）：利用していない理由、利用経験者の継続意向など。（prtimes.jp）
・日本テレネット株式会社「オンライン診療の現状と課題」に関する調査（2024年10月公表）：医療機関における導入時期、診療件数に占める割合、コスト、課題など。（prtimes.jp）
全体像としては、認知は6割超まで進む一方、利用経験は約1～2割にとどまり、医療機関側でも導入は広がったものの診療全体に占める比率は多くが20％未満という「定着途中」の段階です。未利用理由の最多が「よく知らない」であることから、対象疾患や費用、受診手順などの具体情報の周知が鍵になります。医療機関側のコスト負担は月1万円未満が中心で、時間面も対面と同程度との回答が最多。通信品質や患者の操作支援といった運用上の課題を解消しつつ、再診・慢性疾患の継続処方、軽微な症状の初期相談など相性の良いユースケースで体験機会を増やすことで、利用意向（約5割）を実利用へつなげやすくなると考えられます。
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