学歴と年収の関係：日本と世界のデータから見える傾向
「学歴が高いほど年収も高い」とよく言われますが、実際のデータではどの程度の差があるのでしょうか。本稿では、日本の具体的な賃金データとOECD（経済協力開発機構）の国際統計をもとに、学歴と年収の関係をわかりやすく整理しました。
| 区分 | 指標・条件 | 学歴 | 水準・差 | 出典 |
| 日本：学歴別の月例賃金（例：総合職） | 22歳時の月例賃金（総合職） | 大卒 | 約22.3万円 | 日本経済団体連合会「2021年6月度 定期賃金調査」（news.mynavi.jp） |
| 18歳時の月例賃金（総合職） | 高卒 | 約17.7万円 | ||
| 40歳時の月例賃金（総合職） | 大卒 | 約45.8万円 | ||
| 40歳時の月例賃金（総合職） | 高卒 | 約38.1万円（大卒より約7.7万円低い） | ||
| 日本：ピーク時の賃金差 | 55歳時の月例賃金（総合職） | 大卒 | 約61.1万円 | 日本経済団体連合会「2021年6月度 定期賃金調査」（news.mynavi.jp） |
| 55歳時の月例賃金（総合職） | 高卒 | 約50.4万円（大卒との差は「11万円弱」） | ||
| 日本：学歴間賃金格差のトレンド | 大卒－高卒間の賃金格差 | 全体傾向 | マクロ平均では「拡大傾向」。特に中・若年層で格差拡大、高年齢層ではやや縮小傾向 | 慶應義塾大学 PDRC「学歴間の賃金格差は拡大しているのか」（pdrc.keio.ac.jp） |
| OECD平均：学歴別の相対賃金 | フルタイム就業者の平均賃金（基準＝高卒相当） | 高卒相当 | 基準（1.0） | OECD「Earnings by educational attainment」「Education at a Glance」など（oecd.org） |
| フルタイム就業者の平均賃金（高卒比） | 高卒未満 | 約24％低い（高卒を100とすると約76） | ||
| フルタイム就業者の平均賃金（高卒比） | 大学・短大・大学院などの高等教育 | 約1.6倍（高卒を100とすると約160）。「高卒未満」と比べると約2倍近い | ||
| OECD平均：より細かい学歴水準別プレミアム | 高卒相当との比較（フルタイム・フルイヤー） | 短期高等教育（短大等） | 高卒比 +10〜20％程度（国・年齢によって差） | OECD Education at a Glance 2023, 2025 Chapter A4（oecd.org） |
| 高卒相当との比較（フルタイム・フルイヤー） | 学士（Bachelor） | 高卒比 +40％前後〜+70％程度 | ||
| 高卒相当との比較（フルタイム・フルイヤー） | 修士・博士 | 高卒比 +80％〜+130％程度 | ||
| OECD平均：年齢別に見た学歴プレミアム | 25～34歳：高卒未満との比較 | 高等教育卒 | 平均で約+39〜66％の賃金プレミアム | OECD Education at a Glance 2023 Chapter A4（oecd.org） |
| 45～54歳：高卒未満との比較 | 高等教育卒 | 平均で+67％以上のプレミアム。若年よりも格差が広がる | ||
| OECD平均：スキルと学歴の複合効果 | 同じ学歴内での「数的リテラシースキル」差による賃金 | 高卒・短大レベル | 数的リテラシーが高い人は、同学歴・低スキル層より約30％前後高い賃金 | OECD Education at a Glance 2025 Chapter A4（oecd.org） |
| 同じ学歴内での「数的リテラシースキル」差による賃金 | 高等教育卒 | スキル上位層は、同学歴・低スキル層より約30〜40％高い賃金 | ||
| 日本：業界別に見た学歴と年収 | 高学歴層の多い業界 | コンサル、金融、総合商社など | 大卒以上が多く、平均年収も高水準の傾向 | アクシス「日本国内の『学歴フィルター』に関する調査」（マイナビニュース記事）（news.mynavi.jp） |
| 学歴の分布が幅広い業界 | サービス、小売など | 高卒〜大卒まで幅広い学歴が就職。年収のレンジも広い | ||
| 学歴フィルターの認識 | 就業経験のある20〜60代300人調査 | 約半数が「学歴フィルターは存在する」といった認識を持つ結果（記事要約） | ||
| 教育投資としての「元が取れるか」 | 個人にとっての経済的リターン（OECD平均） | 高等教育（大卒・短大含む） | 生涯賃金ベースの「純金融リターン」は、男性で約30〜36万ドル、女性で約30万ドル弱と推計（国により差） | OECD「What are the earnings advantages from education?」「Public returns from education」（oecd.org） |
| 政府（公的部門）にとってのリターン（OECD平均） | 高等教育 | 税収増等を差し引いた純公的リターンは、男性で約12.7万ドル、女性で約6万ドル程度 |
出典元情報：
・日本経済団体連合会「2021年6月度 定期賃金調査」（学歴別・年齢別の標準者賃金データ）／news.mynavi.jp
・慶應義塾大学 PDRC「学歴間の賃金格差は拡大しているのか」（DP-2015-002）／pdrc.keio.ac.jp
・OECD「Earnings by educational attainment」「Education at a Glance 2023/2025 – Chapter A4」／oecd.org
・OECD「Public returns from education」／oecd.org
・マイナビニュース（2022/1/19）「学歴別の賃金、高卒と大卒でどれくらい違う?」／news.mynavi.jp
・マイナビニュース（2024/10/31）「『年収と学歴』等の関係性が調査で明かされる（アクシス調査紹介）」／news.mynavi.jp
要点は3つです。第一に、日本の月例賃金では大卒と高卒の差は初任給段階で数万円、40～55歳で月7～11万円程度に広がる傾向が確認できます。第二に、OECD平均では高等教育の賃金プレミアムは高卒比で概ね1.6倍、年齢が上がるほど差が拡大する国が多く、学士・修士・博士と学歴が上がるほどリターンも増えます。第三に、同じ学歴でも数的リテラシーなどのスキル差で賃金が3～4割変わり得る点や、産業分布（コンサル・金融等は高学歴比率と年収が高い）といった要因も格差に影響します。なお、統計はフルタイム前提か否か、年代・国の違い、調査年の相違によって水準が変わるため、比較時は条件（フルタイム・フルイヤー、名目/実質、職種・産業）を揃えることが重要です。
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