日本とアメリカの平均年収（中央値）推移を比較：2010年〜2024年
本稿では、日本とアメリカの「平均年収（中央値）」の推移を、できるだけ共通の単位と見方で整理し、一般の読者にも分かりやすいように比較します。
アメリカについては、米国センサス局（U.S. Census Bureau）が公表する「世帯の実質中央値所得」（Real Median Household Income）データをベースに、2024年ドルに調整された系列を採用しました。(fred.stlouisfed.org)
日本については、家計調査・労働統計など公的統計に基づく「勤労者世帯の平均所得（可処分所得を含む）」を参考にしつつ、ドル建て水準と購買力の目安が比較できるように、為替・物価水準を踏まえた近似値としてレンジ（幅）で示しています（日本側は「統計値そのもの」ではなく、主要統計からの推計レンジです）。(jil.go.jp)
そのため、アメリカ側は「公的データのほぼそのまま」、日本側は「公的データをもとにした推計レンジ」として見るのがポイントです。厳密な国際比較というより、「大まかな水準差とトレンドを把握する」ための参考データとお考えください。
| 年 | 日本の中央値「推計レンジ」※ | アメリカの中央値（公的統計） | 備考 |
| 2010 | JP約 28,000〜32,000ドル | US約 68,400ドル | 日本はデフレ下で実質賃金ほぼ横ばい、米国はリーマン後から回復途上。（FRED） |
| 2011 | 約 28,000〜32,000ドル | 約 67,400ドル | 両国とも大きな伸びなし。米国はやや下落傾向。（FRED） |
| 2012 | 約 28,000〜32,000ドル | 約 67,400ドル | 日本の名目賃金は弱含み、物価も低迷。 |
| 2013 | 約 28,000〜33,000ドル | 約 69,950ドル | 米国は緩やかに改善、日本はアベノミクス初期。（FRED） |
| 2014 | 約 29,000〜33,000ドル | 約 69,060ドル | 消費増税で日本家計の実質負担増。（JILPT） |
| 2015 | 約 29,000〜34,000ドル | 約 72,790ドル | 米国は順調に上昇トレンド入り。（FRED） |
| 2016 | 約 30,000〜34,000ドル | 約 75,380ドル | 米国の中央値は大きく伸長、日本はゆるやかな増加。（FRED） |
| 2017 | 約 30,000〜35,000ドル | 約 76,710ドル | 米国は堅調な雇用環境、日本は人手不足で賃金に上昇圧力。 |
| 2018 | 約 31,000〜35,000ドル | 約 77,700ドル | 両国とも名目賃金は伸びるが、日本は物価上昇で実感は限定的。（OECD BLI） |
| 2019 | 約 31,000〜36,000ドル | 約 83,260ドル | 米国の中央値はピーク水準、日本は緩やかな増加。（FRED） |
| 2020 | 約 31,000〜35,000ドル | 約 81,580ドル | コロナ禍。米国は景気後退でやや低下、日本は雇用維持策により急落は回避。（FRED） |
| 2021 | 約 30,000〜35,000ドル | 約 81,270ドル | 米国は高インフレ、日本は賃金の伸びが鈍く実質では目減り。 |
| 2022 | 約 30,000〜34,000ドル | 約 79,500ドル | 米国でインフレの影響がピーク、日本は円安でドル換算の見かけ賃金は上昇しにくい。（FRED） |
| 2023 | 約 30,000〜34,000ドル | 約 82,690ドル | 米国は実質中央値が回復、日本は名目賃金上昇も物価高で実質賃金は低下傾向。（FRED） |
| 2024 | 約 31,000〜35,000ドル | 約 83,730ドル | 米国は2024年もほぼ横ばい、日本は2024年家計調査で名目所得増（実質は小幅プラス）。（FRED） |
出典元情報
・アメリカの実質世帯年収中央値：U.S. Census Bureau / FRED「Real Median Household Income in the United States（MEHOINUSA672N）」（FRED）／解説（Neilsberg ほか）（neilsberg.com）
・日本の家計所得・賃金関連統計：厚生労働省・労働政策研究・研修機構（JILPT）（jil.go.jp）、OECD Better Life Index「Household net-adjusted disposable income – Japan」（oecdbetterlifeindex.org）、OECD/Statista の可処分所得データ （statista.com）
・補足的な背景情報：米国の2023〜2024年所得動向に関する報道（WSJ ほか）（wsj.com）
表から読み取れるポイント（簡潔）
・アメリカの世帯年収中央値は日本より一貫して高く、おおむね日本の1.5〜2倍レンジ。（OECD BLI）
・2015年以降、アメリカは景気拡大期に中央値が大きく伸びた一方、日本は横ばい〜緩やかな増加にとどまる。
・コロナ禍前後では両国とも一時的な落ち込みがあるが、米国は回復が早く、日本は物価上昇に賃金が追いつかず実質賃金の目減りが続いた。（JILPT）
日本側レンジの読み方
・日本の数値は、総務省「家計調査」（勤労者世帯の可処分所得・実収入）、厚労省・労働統計等の公表値（日円建て）および OECD の家計可処分所得（1人あたり）などを参照し、為替・物価（購買力平価等）を勘案した「1世帯当たりの中央値相当額」の近似レンジです。
・正確な「日本の年収中央値の国際比較公式値」が常に整っているわけではないため、「おおよその水準とトレンド」を確認する目的で参照してください。
この記事へのコメントはありません。