住宅ローンを組むときに、多くの金融機関で「団体信用生命保険（団信）」がセットになります。さらに「がん特約」をつけると、がんと診断された場合に住宅ローン残高がゼロになったり、一部が免除されたりするため、安心感は大きくなります。一方で、がん特約をつけると金利が上乗せされるケースが多く、「本当に元は取れるのか？」という疑問も出てきます。
この記事では、金利上乗せ型の「団信がん特約」について、どこが損益分岐点になるのか、どう考えればよいのかを、できるだけわかりやすく整理していきます。
住宅ローン団信とがん特約の基本をおさらい
まずは、前提となる用語から簡単に整理しておきましょう。
- 団体信用生命保険（団信）：住宅ローンの契約者が死亡・高度障害になった場合に、保険金でローン残高を返済してくれる保険。
- がん特約付き団信：通常の団信に加えて「がんと診断された場合」にも、ローン残高がゼロになったり、一部が免除されたりする特約がついたもの。
- 金利上乗せ型：がん特約などをつける代わりに、住宅ローン金利に0.1〜0.3％程度の上乗せがされるタイプ。
がん特約付き団信は「もしもの時に住まいを守る」ための安心材料ですが、その分、毎月の返済額は確実に増えます。つまり、「払う金利の増加」と「がんになったときの保障」のバランスをどう見るかがポイントになります。
金利上乗せ分はいくらの「保険料」に相当するのか
金利上乗せ型のがん特約は、イメージとしては「住宅ローンに埋め込まれた保険料」です。損益分岐点を考えるためには、まずこの「埋め込まれた保険料」がざっくりいくらなのかを理解しておくと判断しやすくなります。
たとえば、以下のようなケースを考えてみます。
- 借入額：3,000万円
- 返済期間：35年
- 基準金利：年1.0％（がん特約なし）
- がん特約付き金利：年1.2％（+0.2％上乗せ）
実際の毎月返済額は金融機関のシミュレーションが必要ですが、イメージとしては、金利が0.2％上がることで、総返済額はおおよそ数十万円〜100万円超まで増えることがあります。
つまり、「がん特約付き団信にする」という判断は、「35年間で数十万円〜100万円程度の保険料を前払いしている」イメージに近くなります。
この「金利上乗せ分が実質の保険料」と考え、それに見合うだけの保障が必要かどうか、自分の状況と照らして考えることが重要です。
がんになるリスクとローン残高の関係を意識する
次に、がん特約の損益分岐点を考えるうえで大切なのが、「いつ、どれくらいの残高が免除されるのか」という視点です。
- ローン初期：借入から数年は、ローン残高が多いため、もしがんで免責となれば「数千万円」が一気にゼロになる可能性もあります。
- ローン中盤〜後半：返済が進むにつれ、残高は減っていくので、「がんと診断されても残高は数百万円だけ」というタイミングもありえます。
つまり、同じ「がん」と診断されても、発症のタイミングによって受けられるメリットは大きく変わります。
一方で、がんの発症リスクは年齢とともに高まる傾向があります。住宅ローンを借りる30代前半では比較的低く、40代・50代と年齢が上がるにつれて確率は上がっていきます。
このため、「ローン残高が多い若い時期はがんリスクがまだ低く、リスクが高まるころには残高が減っている」というズレが生まれます。
損益分岐点をシンプルに考えるなら、「がんの発症確率 × その時点のローン残高」と、「金利上乗せで支払う総額」とのバランスを見るイメージになります。ただし、正確な計算は統計データや専門的な数式が必要になるため、多くの人にとっては現実的ではありません。
シンプルに損益分岐点を考えるためのチェックポイント
そこで、一般の方でも考えやすいように、損益分岐点をイメージしやすくするチェックポイントをいくつか挙げます。
- すでに医療保険・がん保険に加入しているか？
もし十分ながん保険に加入していて、治療費や働けなくなった場合の収入補填がある程度カバーされているなら、「住宅ローンまでゼロにする必要があるか？」を冷静に考える余地があります。 - 家計全体で、がんになったときに困るポイントはどこか？
・治療費が払えないのが不安なのか
・収入が減ることが不安なのか
・毎月の住宅ローン返済が負担になるのが不安なのか
どこをカバーしたいかによって、がん特約付き団信がベストかどうかが変わってきます。 - ローン残高と家族構成
・小さな子どもがいて、共働き前提で家計を組んでいる
・単独収入でローンを支払っている
といった状況では、「がん＝収入が減少＝ローン返済が続けられない」というリスクが相対的に大きくなります。その場合、がん特約によるローン残高ゼロの効果は大きく、多少金利が上乗せされてもメリットがあると感じやすいでしょう。 - 返済期間を短くしているかどうか
返済期間が短いほど、トータルの金利負担は小さくなり、金利上乗せによる増加分も相対的に抑えられます。一方、35年など長期ローンの場合、金利上乗せの影響は大きくなるため、「本当に必要か？」をより慎重に考えたいところです。
団信がん特約だけに頼らないという選択肢
がん特約付き団信は、あくまで選択肢の一つです。必ずしも「住宅ローンとセットでなければいけない」わけではありません。代わりに、次のような組み合わせでリスクに備えることも可能です。
- 通常の団信（がん特約なし）＋ 別途、がん保険や医療保険をしっかり用意する
- 共働きの場合、どちらか一方が働けなくなっても一定期間は暮らしていけるよう、生活防衛資金を多めに持っておく
- がん特約ではなく、就業不能保険や所得補償保険で「働けなくなった場合の収入減」を補う
つまり、「住宅ローンがゼロになること」だけにこだわらず、「がんになったときに家計全体として破綻しない仕組み」をどう作るか、という視点で考えるのがおすすめです。
最終的には「安心感」と「コスト」のバランス
団信がん特約の金利上乗せの損益分岐点を、数式だけで完全に割り出すのは現実的ではありません。ただ、大まかな考え方としては次のように整理できます。
- 35年間で支払う金利上乗せ分 ≒ 「住宅ローンがゼロになる可能性」に対して払う保険料
- がんになるリスクは年齢とともに高まる一方、ローン残高は減っていく
- すでに加入している保険や貯蓄次第では、がん特約が「なくても破綻しない」ケースも少なくない
そのうえで、
「多少割高でも、がんになったときにローンが0になる安心感が欲しい」のか、
「保険は必要最低限にして、浮いたお金を貯蓄や投資に回したい」のか、
自分や家族がどちらを重視するタイプかを考えてみると、答えが出やすくなります。
迷ったときは、住宅ローンの金利差や総返済額、既存の保険の内容などを具体的な数字で並べ、金融機関やファイナンシャルプランナーなどに相談しながら、「自分の家計にとって納得できるライン」を探っていくとよいでしょう。
